研究員詳細
研究主幹
森 直子(モリ ナオコ / MORI Naoko)
略歴
【学歴】
1998年3月 東京大学大学院経済学研究科現代経済専攻修士課程修了 修士(経済学)取得
2004年3月 東京大学大学院経済学研究科現代経済専攻博士課程単位取得満期退学
【職歴】2004年3月 東京大学大学院経済学研究科現代経済専攻博士課程単位取得満期退学
1992年5月~1995年3月 財団法人日本生産性本部国際事業部海外技術協力部職員
1997年4月~1999年9月 海外経済協力基金開発援助研究所専門調査員
1999年10月~2000年3月 国際協力銀行開発第3部円借款オフィサー
2001年4月~2005年3月 政策研究大学院大学COEオーラル・政策研究プロジェクト、
同リサーチ・アシスタント、同研究員
2005年4月~2019年3月 総合研究開発機構(現公益財団法人NIRA総合研究開発機構)
同研究員、同リサーチフェロー、同研究コーディネーター・研究員
2006年4月~2009年3月 東京経済大学経済学部非常勤講師(兼職)
2014年4月~現在に至る 法政大学キャリアデザイン学部兼任講師(兼職)
2019年4月~現在に至る 一般財団法人機械振興協会経済研究所 入所
2024年9月~現在に至る 実践女子大学生活科学部非常勤講師(兼職)
経済研究所入所年 平成31年
1997年4月~1999年9月 海外経済協力基金開発援助研究所専門調査員
1999年10月~2000年3月 国際協力銀行開発第3部円借款オフィサー
2001年4月~2005年3月 政策研究大学院大学COEオーラル・政策研究プロジェクト、
同リサーチ・アシスタント、同研究員
2005年4月~2019年3月 総合研究開発機構(現公益財団法人NIRA総合研究開発機構)
同研究員、同リサーチフェロー、同研究コーディネーター・研究員
2006年4月~2009年3月 東京経済大学経済学部非常勤講師(兼職)
2014年4月~現在に至る 法政大学キャリアデザイン学部兼任講師(兼職)
2019年4月~現在に至る 一般財団法人機械振興協会経済研究所 入所
2024年9月~現在に至る 実践女子大学生活科学部非常勤講師(兼職)
経済研究所入所年 平成31年
所属学会
日本経営史学会、企業家研究フォーラム
研究領域
中小企業政策、国際標準化戦略、産業集積論
最新業績
| NEW | 2026年03月31日 | 報告書 | 「AI時代のロボット産業の発展可能性」 に関する 調査研究事業 中間報告書 | |
| 2026年02月28日 | 報告書 | 日本の機械産業2025 —地政学リスクの高まりのなかにある機械産業— | ||
| 2025年07月07日 | 研究会・イベント | 主催:(一財)機械振興協会経済研究所主催 第486回機振協セミナー「AI・DX時代のロボット開発を考える」開催報告 オンデマンド配信あり | ||
| 2025年03月31日 | 報告書 | ”ノンデスクワーカー”支援のためのAI利用ロボット開発の指針 ―ロボット側から考える― | ||
| 2025年02月28日 | 報告書 | 日本の機械産業 2024 -円安の進行と中国の景気減退のなかで- |
主要業績
■ 論文
| 2026年2月 | 「日本のヒューマノイドロボット開発の現状と課題」『日中経協ジャーナル』、2026年2月号No.385、p.10-13 | |||
| 2023年7月 | 「“ロボットがいる生活”は到来したのか」『エネルギーレビュー』、2023年7月号第43巻第7号(通巻510号)、p.38-42 | |||
| 2021年4月 | 「東日本大震災からの復旧・復興の進捗を広域的・地域別に把握する取組」(共著)『地学雑誌』、2021年130巻2号、p.289-302 | |||
| 2020年2月 | 「ロボット産業を取り巻く近況―サービスロボットを中心に―」機械振興協会経済研究所 小論文No.8 | |||
| 2019年7月 | 「国際標準化の「変貌」と日本に必要な「対応」」中曾根平和研究所『「情報通信技術と国際的問題」研究会レポート』No.2 | |||
| 2019年2月 | 「誰が地域再生を担うのか」『NIRA政策提言ハイライト』 | |||
| 2017年12月 | 「IoT時代の制度づくり」『NIRA政策提言ハイライト』 | |||
| 2017年3月 | 「第4次産業革命に日本の中小企業は対応できるのか」『NIRA政策提言ハイライト』 | |||
| 2016年12月 | 「ニュージーランドの法と政策研究序説 ―民営化と中小企業政策を中心に」(共著)『東北公益文科大学総合研究論集 : Forum 21』第31号 | |||
| 2016年9月 | 「出遅れる日本 IoT分野の国際標準化競争」『NIRA政策提言ハイライト』 | |||
| 2016年1月 | 「国連気候変動枠組条約締約国会議(COP)と国際政治協議による技術・制度選択」『NIRA政策提言ハイライト』 |
■ 著書
| 2026年1月 | 『[新通史]日本の科学技術 秩序変容期の社会史 2011年~2024年 第1巻』(共著、編集代表 塚原修一、企画委員 綾部広則・川野祐二)久留米大学経済叢書25、原書房、第2部第11章「第3次ロボットブーム」、第12章「ドローン」担当 | ||
| 2023年3月 | 『「食」をめぐる産業におけるロボット活用に向けた提言』令和4年度「サービスロボットの市場発展および産業の成長に関する調査研究」研究委員会成果報告、JSPMI-ERI 22-2、機械振興協会経済研究 | ||
| 2022年12月 | 『日本の機械産業2022 ーウィズ・コロナへの移行期のなかの機械産業ー』(機械振興協会経済研究所 年報) | ||
| 2022年3月 | 『介護・ケア分野におけるロボット市場拡大に向けた提言』令和3年度「サービスロボットの市場発展および産業の成長に関する調査研究」研究委員会成果報告、JSPMI-ERI 21-2、機械振興協会経済研究 | ||
| 2021年12月 | 『日本の機械産業2021 ーCOVID-19の世界的蔓延に翻弄された機械産業ー』(機械振興協会経済研究所 年報) | ||
| 2021年3月 | 『サービスロボットの市場発展および産業の成長に関する調査研究委員会<中間報告>』令和2年度「サービスロボットの市場発展および産業の成長に関する調査研究」研究委員会成果報告、JSPMI-ERI 20-2、機械振興協会経済研究 | ||
| 2021年3月 | 中曽根平和研究所『「デジタル技術と経済・金融」年次研究報告書2020』(共著)「I デジタライゼーションと国際技術戦略」共同担当 | ||
| 2020年12月 | 『日本の機械産業2020 ー長引く米中貿易摩擦の影響と忍び寄るコロナ禍ー』(機械振興協会経済研究所 年報) | ||
| 2020年3月 | 『人に寄り添う「将来型モビリティ」―地域や企業の取り組みに考える我が国のモビリティのあり方―』、JSPMI-ERI 19-4-9、機械振興協会経済研究所、第3章第3節担当 | ||
| 2019年12月 | 『日本の機械産業2019 ―米中貿易摩擦の中で耐えしのぐ日本のモノづくり―』(機械振興協会経済研究所 年報) | ||
| 2016年11月 | NIRA総合研究開発機構『コンパクトな産業集積へー柔軟なネットワークで支えるー』(共著)NIRA総合研究開発機構 |
■ 研究会・イベント
| 2023年1月25日 | 「介護DXのなかで”ロボット”を賢く使おう ~サービスロボット研究会の提言より~」ケアコネクトジャパン・Webセミナー講師 | ||
| 2021年9月17日、10月13日、10月21日 | 「介護ロボットを巡る導入支援策・ケアテック・介護事業者 それぞれの視点の違い」介護業界のDX無料オンラインセミナー ~必見!IT導入補助金、介護ロボット・ICT活用事例と課題を改めて考える~講師 | ||
| 2019年2月5日 | 「超高齢社会の課題解決に向けた機械情報産業の新展開」ロボット革命イニシアティブ協議会第27回WG1全体会合講師 |















